北のお葬式ブログ

人生が終わりを迎えた時に、自分自身が希望する形で葬儀を行うことや、相続をスムーズに行うことなどを目的とする活動「終活」。やらなければいけないと思いながらも、「まだ元気だし」「もう少し落ち着いてから」と、先延ばしにしている人も少なく無いと思います。
 
今回は事前準備の方法や、エンディングノートの書き方、葬儀社の選び方など、終活について詳しくご説明します。
 
目次
1.終活とは?
2.終活を行う前の事前準備
3. エンディングノートの書き方とは?
4.葬儀社の選び方
5.遺言書の書き方
6.まとめ

終活をする男性

終活とは?

 

終活とは何か


終活は読んで字のごとく「人生の終わりのための活動」ですが、人生の終わりのための活動とはいったいどのような活動なのでしょうか。
 
人生の終わりには、延命治療、葬儀、納骨、遺品整理、相続など、重大な決断をしなければいけなかったり、手間と時間がかかる儀式や作業を行う必要に迫られたりするため、自分自身だけでなく、遺された家族にも大きな負担がかかることが少なくありません。
 
これらの負担を少しでも軽減し、遺された家族が必要な作業をスムーズに進められることや、自分自身が希望する通りの最期を迎えることを目的として行われる活動が終活です。
 
また、終活を行う際に人生を振り返り、これまでやり残していたことを認識して、今後の人生をより豊かなものにすることも、終活の役割の一つと言えるでしょう。
 
自分自身が納得でき、夫や妻、子ども達など、周りの人に迷惑をかけずに最期を迎えるために必要となるのは、所持品の整理、遺産相続に関する計画、葬儀やお墓についての準備などがあげられます。
 

 終活をはじめる年齢


終活をはじめる年齢について決まりはありませんが、一般的には60代、70代ではじめる人が多いようです。60代で終活をはじめると聞くと、いくらなんでも早すぎるのでは?と思われるかもしれませんが、あまり歳をとりすぎてしまってからでは活動が難しくなるため、ある程度元気なうちにはじめることが大切です。終活の目的の一つ、「今後の人生をより豊かなものにする」を達成するためにも、やり残していることができる年齢のうちにスタートすると良いでしょう。
 
また、人はいつ何時病気になったり怪我をしたりして、体の自由がきかなくなるかわかりません。そのような状態になってから終活を行うのは負担が大きくなると予想されます。ですから、健康で自由に動けるうちにはじめることをおすすめします。
 

終活を行うメリット


終活を行うことで得られるメリットにはどのようなものがあるでしょうか。終活には「遺された家族に迷惑をかけないために行う」という目的があります。不用品を処分したり、相続財産を整理したりといった活動をすることで、自身が亡くなった後、家族にかかる負担を軽減することができるのは大きなメリットと言えるでしょう。
 
また、「延命治療をするかしないか」「どのような葬儀を行うか」「遺骨をどうするか」など、「自分自身の最後」について選択し、それを家族に伝えておくことで、家族がその意志を尊重して対応することができるため、自分自身にとって不本意な結末を避けることが可能です。
 
もう一つ忘れてはいけないのは、今後の人生を充実したものにするために終活を行うということです。これまでの人生を振り返ってみてやり残したこと、元気なうちにやっておきたいことなどを確認することで、終活後の人生をより豊かに生きられるというメリットがあります。
 

終活を行う前の事前準備

前項でご説明したように、終活を行うと多くのメリットを得ることができます。ですが終活は、人によって行うべきことに違いがあり、かかる時間や手間も異なります。マニュアル通りに行えば簡単に終わるものでもなければ、1日や2日といった短期間で終えられるものでもないため、中には途中で挫折してしまう人もいるようです。
 
そのようなことにならないために、終活を始める前に準備しておくと良いことを以下にご紹介します。
 
準備内容① 不安なことや心配なことを書き出す
 
現在は終活に取り組む人が増え、終活に関する情報を得ることも容易になりましたが、本当に必要な終活は人によって異なります。まずは自分自身や家族の今後について、不安なことや心配なことがあれば書き出してみましょう。
 

準備内容② 処分する物をおおまかに決める


実際に終活をしてみて、持ち物の多さに驚く人は少なくありません。行き当たりばったりで処分をはじめると、処分する物としない物の選別に時間がかかり、挫折してしまうことも考えられます。所持品を把握して、処分する物を大まかに決めておくと、作業時間を短縮することができ、作業負担が軽減されます。
 

準備内容③ 資産を把握する


「資産」と言うと「私には資産というほどのものは無いから」と思う人もいるかもしれませんが、自宅や車を所持していればそれも資産になります。資産が少なければ遺族が揉めないかというと実情はさにあらず、少ない資産をめぐって相続争いになることも珍しくありません。少ない資産でも、まずは自分で把握しておくことが大切です。
 

準備内容④ 遺骨の供養方法を検討する


遺骨は当然お墓に納めるものと認識している人も多いかもしれませんが、現代は遺骨の供養方法も多様化しています。一般的なお墓だけでなく、屋内型の供養施設である納骨堂、樹木を墓標とする樹木葬など、遺骨を納める場所の選択肢が増えているだけでなく、海洋散骨や手元供養といった新しい形の供養を選ぶ人も増えています。先祖代々のお墓があり、そのお墓に入る予定の人も、お墓を維持していくことが可能かどうか、一度考えておくことをおすすめします。
 

終活リスト


事前準備が終わったら、終活を始めます。以下に終活で行うことをリストアップしたので、チェックしながら進めましょう。
 
□ 不用品を処分する  

終活準備で大まかに決めた処分品を確認しながら処分します。思い出の品など買い直せないものは、処分するのか、手元に置いておくのか、十分検討する必要があります。
 
□ 資産一覧を作成する 

銀行口座・有価証券・生命保険・不動産・負債など、資産をまとめて一覧にしておきましょう。
 
□ 医療・介護の希望を伝える

延命治療・臓器提供・介護などについて希望することをまとめておきましょう。急に倒れて意識が戻らないなど、意志を伝えることができない状況になる可能性もあるので、早めにまとめておくことをお奨めします。
 
□ 葬儀関係  

一般葬・家族葬などの葬儀形式や、参列して欲しい人について伝えておきましょう。葬儀の際、意外と時間がかかることの一つに遺影写真を選ぶ作業があります。事前に選んでおくか撮影しておくと、家族の負担を減らすことができます。
 
□ 遺言書を作成する

遺言には公正証書遺言(公証人が遺言の法的有効性を確認し、公証役場に保管する遺言)と自筆証書遺言(遺言者が自筆で書く遺言書)があり、それぞれメリット・デメリットがあります。
 
□ 遺骨の供養方法を決める 

一般的なお墓・納骨堂・樹木葬・散骨・手元供養など、遺骨の供養方法には様々な選択肢があります。遺族がいない人や遺族の負担を軽減したい人は、永代供養付きの墓地や納骨堂を選ぶと安心できるでしょう。
 
□ 居住環境の見直し 

年齢を重ねるとともに、現在の居住環境が住み辛くなる可能性もあります。リフォームや引っ越しなどの必要性について検討し、可能な範囲で準備をしておくことで不安が軽減されます。
 
□ 親戚・友人・知人の名簿作成 

何かあった時に連絡して欲しい人の名簿を作成しておくことで、希望する人に速やかに連絡することが可能になり、ご家族の負担も軽減されます。 
 
□ やり残していること・これからやりたいことを確認する 

旅行、習い事、趣味など、これからやりたいことや、やり残していることを認識すると、今後の人生の楽しみや目的が生まれ、より豊かな人生をおくるために役立ちます。
 
以上の項目の他に、終活準備で書き出した自分自身や家族についての不安・心配事を解消するためには、どのような行動が必要となるか検討しましょう。
 
このように、一口に終活といってもやるべきことは多岐にわたるため、終活を進める際にはエンディングノートを活用すると良いでしょう。次項ではエンディングノートの書き方についてご説明します。
 

エンディングノートの書き方とは?

終活を行うためにぜひ利用したいエンディングノート。終末期医療やお葬式などについて、希望することや必要となる情報を書き込んで使用します。近年では活用する人も増えてきましたが、何を書けば良いのかわからないという人も多いのではないでしょうか。
 
市販のエンディングノートを利用すれば、何を書けばよいのか悩むことも無いかもしれませんが、普通のノートをエンディングノートとして使用するとなると、どのようなことを書けば良いのかと悩んでしまいますよね。
 
前項でご紹介した終活リストと重複する部分もありますが、ここではエンディングノートに記入すべき項目をご紹介します。
 

その1 自分のこと


名前・生年月日・住所・本籍・電話番号・勤務先・両親や兄弟姉妹の名前
健康保険証・運転免許証・パスポート・年金手帳など重要書類の番号や保管場所など
 

その2 家族のこと


名前・続柄・生年月日・住所・電話番号・勤務先など
 

その3 親族のこと


名前・間柄・生年月日・住所・電話番号・入院した時や葬儀の時の連絡の必要性
 

その4 家系図


祖父母・両親・兄弟・子供・孫などを家系図にしておきます。相続を考える際にも役立ちます。


 

その5 友人・知人のこと


名前・間柄・住所・電話番号・入院した時や葬儀の時の連絡の必要性
 

その6 預貯金について


金融機関名・支店名・店番号・預金の種類・名義人など
 

その7 口座自動引き落としについて


項目・金融機関名・支店名・口座番号・引き落とし日など
 

その8 有価証券やその他の金融資産について


証券会社名・口座番号・名義人・連絡先など
 

その9 不動産について


種類・使徒・名義・所在地・登記簿記載内容・面積など
 

その10 その他資産について


名称・内容・金額・保管場所など
 

その11 保険について


保険会社名・種類・どのような時に請求するか・契約者名・被保険者名・保険金受け取り人・証券番号・保険期間・保険料・担当者・内容など
 

その12 年金について


基礎年金番号・種類など
 

その13 借入金・ローンについて


借入先・連絡先・借入日・借入額・返済方法・担保の有無・借入残額・借入目的など
 

その14 携帯・パソコンについて


携帯電話について

契約会社・携帯番号・名義人・携帯メールアドレス・紛失時・契約終了等の連絡先・料金プランなど
 
パソコンについて

メーカー・型番・サポートセンターなどの連絡・メールアドレス・プロバイダ名・プロバイダの連絡先など
 
WebサイトのIDについて

利用サイト名・メールアドレス・IDなど
 

その15 ペットについて


名前・生年月日・性別・種類・かかりつけの病院・ペット保険・行きつけのトリミングサロン・避妊手術や去勢手術について・血統書など
 

その16 介護・告知・延命処置について


介護費用・財産管理・病気の告知・延命治療の選択・臓器提供や献体など
 

その17 葬儀について


葬儀の実施・宗教・葬儀社や会場・費用・喪主・戒名・遺影など
 

その18 お墓・お仏壇について


希望するお墓・お墓の場所・お仏壇の要不要・費用など
 

その19 遺言書について


遺言書の有無・保管場所・依頼先など
 

その20 相続について


誰に何を相続するかなど、相続について記載しておくと役に立ちますが、法的な効果は発生しません。法的な効果を求める場合には、遺言書を作成することをおすすめします。
 

その21 大切な人へのメッセージ


家族や親族、友人・知人へメッセージを残しておくと、思いを伝えることができます。
 

葬儀社の選び方

事前に葬儀社を選んでおくことで家族の負担が軽減されると考える人も多いと思います。確かに葬儀社を決めておけば、ご家族の負担を一つ減らすことができますが、ご自身やご家族が満足できるお葬式を行うためには、ただ葬儀社を決めるだけでなく、十分に検討してから決定する必要があります。
 
ここでは、葬儀社を決める前に検討するべきポイントについてご説明します。
 

葬儀社を決める前に検討するポイント


①葬儀をする場所

葬儀をする場所は葬儀会社が運営する葬儀場・自宅・地域の会館・寺院など様々です。どこで葬儀を行うか家族の間で明確に決めておきましょう。
 
②葬儀形式

家族葬・一般葬・直葬・一日葬など、どんな形式の葬儀を行うか検討します。菩提寺があると、直葬や一日葬を行うことが難しい場合もあるため、事前に確認しておくと良いでしょう。葬儀形式については、家族の中でも考えが異なる場合があるので、前もって話し合っておくと、万が一の時に意見が衝突することがなく安心できます。場合によっては、葬儀をする場所よりも先に葬儀形式を決めた方がスムーズになるケースもあります。
 
③人数を把握する

葬儀費用は「参列親族の人数」で大きく変動します。正確な人数を算出する必要はありませんが、イメージできる範囲でおおよその参列人数を予想しておくと良いでしょう。
 
以上のポイントについて検討し、その後葬儀社を選びます。希望する葬儀の形をはっきりさせてから葬儀社を選ぶことで、満足できるお葬式を行うことが可能となります。
 

葬儀社の選び方


ここからは、葬儀社を選ぶ際、注意が必要となるケースをご紹介します。
 
①見積を提示しない葬儀社

葬儀をする際、事前に見積を依頼することは大切な準備の1つです。見積を依頼しているにも関わらずカタログしか提示しない、曖昧な表現しかしない、金額が記載されたものを持ち帰らせない等、明確な見積書を出さない葬儀社には注意が必要です。
 
②必要以上に会員入会を勧めてくる積立型や保険型の葬儀社

必要以上に会員入会を勧めてくる積立型・保険型の葬儀社は、入会による月々の収入が目的です。必要な情報やデメリットなどを伝えないことが多く見受けられますので、過度な訪問活動や勧誘には注意が必要です。
 
③大幅に値引きを行う葬儀社や、極端に料金が安い葬儀社

大幅な値引きを行う葬儀社は、もともとの価格が適正ではない可能性があります。また、あまりにも安すぎる見積には、必要な項目が含まれていない場合があるため、プランに含まれているもの、含まれていないものの見極めが重要となります。必ず発生する搬送料金や保冷剤などをプランから除外している場合もあるので確認が必要です。
 
④病院から紹介される葬儀社

葬儀社は病院が紹介してくれるから、わざわざ自分で探す必要性を感じないという人もいるのではないでしょうか。実際、葬儀の事前相談が一般的でなかった時代は、病院から紹介される葬儀社を利用する人も多かったと思います。現在でも、中立な立場から葬儀社の選定を手伝ってくれる病院や施設は安心ですが、中には葬儀社と癒着している場合もありますし、希望する葬儀(参列人数・葬儀形式など)と紹介される葬儀社がマッチしない場合もあります。
 
⑤葬儀件数=信頼ではない

知名度が高く、よく目にする葬儀社であれば、たくさんの葬儀を行ってきた実績があるから安心できるかというと、一概にそうとも言えません。ご自身やご家族が希望する葬儀を行うためには、希望に適した葬儀社を選ぶ必要があります。ネームバリューだけで選ぶことは避け、どのような葬儀を希望するかよく考えて、事前にしっかり相談することをお勧め致します。
 

遺言書の書き方

所有する現金、不動産、株式などの財産を、誰がどれだけ相続するのか明確にするためには、遺言書を作成します。

 


遺言書の種類を把握しよう


遺言書には「普通方式」と「特別方式」がありますが、普通方式で作成することが一般的です。普通方式には「自筆証書遺言」「公正証書遺言」「秘密証書遺言」があり、それぞれにメリットデメリットがあります。
 
自筆証書遺言とは

自身の手書きで作成する遺言書を自筆証書遺言と言います。
 
自筆証書遺言を作成するメリット

自分で書くため費用や作成期間が不要。
 
自筆証書遺言を作成するデメリット

パソコンでの作成や代筆は無効(財産目録のみパソコン作成や代筆も可)。自分で作成するため必要事項の記入漏れ等に気付かなかった場合、遺言書そのものが無効となる。
 
自筆証書遺言の書き方は以下の通りです。 
 
・用紙の種類やサイズについて規定はありません。 筆記具についても同様で、ボールペン、万年筆、筆ペンなど何を使用しても問題ありませんが、鉛筆やシャープペンは消えやすいので、使用しない方が良いでしょう
 
・全文を自筆で書きます。日付と氏名も自筆で記入しましょう。ただし財産目録についてはパソコンで作成したものや代筆したものも認められています。
 
・忘れずに押印しましょう。印鑑は認印や拇印でも問題ないとされてはいますが、大量生産されている認印や、本人のものであるという確認が難しい拇印よりも、実印を使用した方が遺言書としての信頼度を高めることができるでしょう。
 
作成した自筆証書遺言は、自筆証書遺言書保管制度により、法務局に保管を依頼することが可能です。保管申請時に、作成した自筆証書遺言が民法で定められている形式に適合しているかどうかチェックを受けることもできます。この制度を利用することで、記入漏れなどによって遺言書が無効になることや、遺言書の紛失を防ぐことが可能です。
 
公正証書遺言とは

法務省が管轄する公証役場に在籍する公証人(法律専門家)に、作成と保管を依頼する遺言書。
 
公正証書遺言を作成するメリット

法的に正しい遺言書を確実に残せる。
 
公正証書遺言を作成するデメリット

費用と作成期間がかかる。
 
秘密証書遺言とは

遺言書は自身で作成し、前出の公証役場に保管を依頼します。
 
秘密証書遺言を作成するメリット

秘密が守られ、確実に保管される。
 
秘密証書遺言を作成するデメリット

公証役場では遺言書の内容確認は行わないため、開封後に不備があれば遺言が無効になる。
 

遺言書が無効になるケース


自筆証書遺言や秘密証書遺言は自分自身で作成するため、不備があった場合、遺言書が無効となってしまいます。それでは、どのような不備あると無効になってしまうのでしょうか。
 
・日付、署名、押印がない場合や間違っている場合。
・加筆や修正、削除のルールが守られていない場合。
・財産目録以外の箇所を、パソコン作成や代筆で行っている場合。
・相続内容や相続人が不明瞭な場合。
・相続内容や相続人が不適切な場合。
 
以上のケースでは遺言書が無効になってしまいますので、作成の際は十分に内容を確認することが大切です。
 

まとめ

終活は延命治療、葬儀、相続などの重大な決断や、時間がかかる儀式や作業など、人生の終わりに必要となる事柄について前もって準備し、残りの人生を前向きに生きるために行うものです。
 
葬儀社を選ぶ際には、葬儀形式や葬儀を行う場所を検討し、希望する葬儀の形を明確にすることが大切です。また、見積を提示しない葬儀社や必要以上に会員入会を勧めてくる積立型・保険型の葬儀社、大幅に値引きを行う葬儀社などに注意して選ぶ必要があります。
 
所有する財産を、誰がどれだけ相続するのか明確にするために作成する遺言書には、一般的に「自筆証書遺言」「公正証書遺言」「秘密証書遺言」があります。それぞれにメリットとデメリットがあるため、よく把握してから作成することが大切です。

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