葬儀の日程について。通夜・お葬式・法事法要をいつ実施すべきか解説

家族が亡くなった時、葬儀はいつやるのがいいのでしょうか。
葬儀は突然やってくるもの。
事前にスケジュールを立てられるわけではありませんよね。
今回は葬儀を行う日程の決め方についてご説明します。

葬儀は、亡くなった後できるだけ早めに、しかし焦らずに。

亡くなってから〇日後にお通夜、葬儀を行うという決まりはありません。
しかし、ご遺体をご自宅にずっと安置しておくわけにはいきません。
準備が整い次第、行うようにしましょう。

一般的には、亡くなった日を1日目とすると、2日目の夜にお通夜、3日目の午前に告別式・火葬を行うことが多いです。
午後から夜にかけて亡くなった時は、翌々日の夜にお通夜、その次の日に告別式・火葬と、後ろに1日ずつずらすこともあります。

告別式と火葬は同日になるので、まずはその日を決めて、その前日がお通夜となります。

なお、死後（一類感染症などを除き）24時間以上経過しないと火葬をしてはいけないと法律で決まっているため、亡くなったその日に火葬を行うことはありません。

お葬式の日程を決める時のポイント

葬儀の日程は葬儀社と相談して決定します。喪主と葬儀社のスタッフが、安置場所や通夜・葬儀会場、火葬場の状況、詳細なスケジュールについて相談する他、僧侶等の宗教者をお呼びする場合は宗教者の都合も大切なポイントになります。

家族や近親者への訃報連絡は、逝去後早い段階で行いますが、故人の友人、知人、仕事関係者等へは、全体的なスケジュールが確定した後に葬儀日程とともに伝えるようにするとその後の流れがスムーズです。

家族の逝去という大きな悲しみと動揺の中、短時間で日程を決めなければいけないことを不安に感じる場合、葬儀社に事前相談を行い一般的なスケジュールを知っておくことで不安が軽減されます。

葬儀日程について打合せを行う際は以下の4つのポイントが重要となります。

• 火葬場の空き状況
• 読経をお願いする僧侶の予定
• 参列親族のスケジュール
• 地域の風習など

火葬場の空き状況

例でいうと札幌市の火葬場は予約制ではなく、当日の先着順となりますが、恵庭市や北広島市などの近郊エリアの火葬場は予約制となります。

希望の日や時間に空いていなければ順番待ちか、別の火葬場を探すことになります。

また、友引の日は火葬場の休業日になっていることが多く、友引の前日はお通夜を行うことができません。

これにより友引の翌日の火葬場は混み合うことが多いです。

宗教者（僧侶）の予定

お寺の僧侶など宗教者を呼んでの葬儀の場合は、そちらとのスケジュール調整が必要です。

基本的には僧侶の都合が優先となりますが、どうしても日程が合わない場合は、同じ宗派のお寺を紹介してくれることもあります。

どちらにしても僧侶へは迅速に連絡をしましょう。

参列親族のスケジュール

故人の配偶者、親、子供など必ず参列しなくてはいけない人が遠方に住んでいる場合、その方たちが間に合うような日程にすることも大切です。

海外在住という場合も、帰国を待ってから葬儀が行われます。

慶事と弔事が重なった場合は、基本的には身内の弔事が最優先となります。

地域の風習なども要確認

地域の風習やしきたりがある場合はそれも考慮した方が良いでしょう。

自分が気にしなくても、特に年配の方などは気にする方が多いようです。

亡くなった当日の夜にお通夜を行う地域や、葬儀を六曜（ろくよう）の「仏滅」の日に合わせる地域もあるようです。

よく言われるのは六曜の「友引」を避けるということです。

友引を避けることについてはこちらの記事でも紹介しています。

参考：葬儀に友引が避けられる理由と実際のところどうなの？

「仏滅」の葬儀は可能

「友引」の葬儀が避けられるのと同様に、「仏滅」に葬儀はできないと認識している人もいるようですが、実は仏滅に葬儀を執り行うことについては問題ありません。

なぜ仏滅に葬儀ができないと思っている人がいるのかというと、仏滅は、その漢字の持つイメージから「仏が滅すほどの凶日である」とされ、「何をするにもうまくいかない日」だという考え方があります。そのため現在でも、結婚式などのお祝いごとや車の納車などは行わない方が良いと思っている人も少なくありません。

また、「仏」という漢字が使われていることから仏教との関わりを連想する人も多く、それにより葬儀に不向きな日と思われている可能性がありますが、実際のところ仏滅の成り立ちに仏教は関係していません。

カレンダーに記されている「先勝」「友引」「先負」「仏滅」「大安」「赤口」の六曜は、もともと時間の区切りを表すために中国で使われていました。

そして「仏滅」は最初からこの漢字が使われていたわけではなく、もともとは「空亡」「虚亡」と呼ばれ、「すべてがむなしい日」「すべてが無になる日」という意味があります。

そのような意味があることから名前が「物滅」に変わり、ものごとがいったん終わって新しく始まる日を表していました。ですから「物滅」という字が使われていた頃には、現在のような凶日であるとは考えられていなかったようです。

ですが、「物滅」の「物」という字が「仏」となり「仏滅」になったことで言葉のイメージが悪くなり、前述したように「仏が滅すほどの凶日である」という認識が広まりました。

このように、現在では一般的に「良くない日」というイメージが強い仏滅ですが、もともとあった「ものごとがいったん終わりを迎え新しく始まる」という意味を考えると一概に凶日とも言えないようです。

いずれにしても、日本で多く行われている仏式葬儀の場合も、その他の宗教や無宗教の葬儀の場合も、仏滅に通夜や告別式を行うことは可能です。

葬儀の流れ

1日目：亡くなった当日

病院（施設）から自宅または斎場へ故人を移動、安置する
僧侶や葬儀会社と打ち合わせをして葬儀日程や内容を決める
親族、関係者へ連絡

2日目：お通夜（18時頃～）

読経や参列者の焼香は1時間程度
その後「通夜振る舞い」という故人を偲ぶ食事会があります

3日目：葬儀・告別式・火葬（10～15時頃）

午前中から始まることが多く、読経や焼香で1時間程度
その後は親族や親しい人達のみで出棺・火葬・収骨を行います

亡くなった時間で変わるタイムスケジュール

亡くなった日が同じでも、早朝に亡くなった場合と夜中に亡くなった場合では葬儀のスケジュールに違いが生じます。
また、日常とはあらゆる面で状況が異なる年末年始に亡くなった場合も、スケジュールの調整に影響があります。

早朝に亡くなった場合のスケジュール

死亡時刻が早朝であれば、多くの場合お通夜を翌日に行い、告別式を翌々日に行います。

「早朝に亡くなったのであれば、通夜はその日に出来るのでは？」と疑問に思うかもしれませんが、その場合、葬儀の打合せや準備にじっくり時間をかけられなかったり参列を希望する人が遠方に居住していると間に合わなかったりするため、現実的には難しいと言えるでしょう。

深夜に亡くなった場合のスケジュール

深夜に亡くなった場合、お通夜を当日に行い告別式を翌日に行うことが可能ですが、お寺さんなど宗教者の都合や葬儀場の空き状況によっては翌日以降に行うことも多くあります。

年末年始に亡くなった場合のスケジュール

葬儀社は年末年始も営業していることが多いのですが火葬場は休業しています。

年末年始に亡くなった場合、火葬場の休業期間に合せて葬儀スケジュールを決定します。

また、多くの人がお正月休み中で参列者の都合が付きづらいことを考慮して、日程を調整する場合もあります。

火葬場の休業期間は地域によって異なるため、ホームページ等で確認するか葬儀社に相談してみましょう。

なお、葬儀代金や火葬場の使用料は年末年始も変わりません。

年末年始に亡くなった場合の注意点

前述した通り年末年始は火葬場が休業するほか僧侶も多忙となるため、菩提寺（ぼだいじ：お付合いしているお寺）への連絡は早めにすることが大切です。

亡くなってから葬儀が行われるまで日数が空く場合、遺体を保存するためのドライアイスや処置が必要となり、追加料金が発生することが考えられます。

また、遺体の安置場所として葬儀社の施設を利用する場合は別途安置料も必要となる可能性が高いため、事前に確認しておきましょう。

時期的に里帰りや旅行などで長期間自宅を離れる人も多く、参列者の範囲を考える際にも配慮が必要となります。

なお、市役所、区役所、町村役場が対応する死亡届の受理と火葬許可書の発行は、年末年始も通常通り行われています。

亡くなる場所による流れの違い

亡くなった場所が病院の場合と自宅の場合ではその後の流れが大きく異なります。ここではそれぞれの流れと葬儀の前に必要な手続きをご紹介します。

亡くなった場所が病院

病院で亡くなった場合、医師が死亡診断を行った後に死亡診断書が発行されます。

遺体を病院に長時間安置することはできないので、死亡診断書を受け取りしだい葬儀会社に連絡を取り搬送を依頼します。

安置室で看護師が遺体にエンジェルケア（清拭やつめものなどの処置）を施した後、葬儀社が安置場所に遺体を搬送します。

亡くなった場所が自宅

自宅で亡くなった場合は事故などで急に無くなったケースと、もともと病気などで療養中に亡くなったケースで、その後の流れが異なります。

事故や自殺などで突然亡くなった場合

特に病気をしていたわけでもなく元気だった家族が自宅での事故や自殺、または原因がわからない状況で亡くなった場合、発見次第警察に連絡する必要があります。

警察は事故なのか病気なのか、もしくは事件性があるのか調べることになるので、警察が来るまで遺体を動かさずに待ちましょう。

家族が突然亡くなっているという状況にみまわれると相当動揺しますし、中にはパニックを起こす場合もあると思いますが、遺体を動かしてしまうと警察の捜査に影響を与えかねません。

遺体の体勢を変えたりふとんに寝かせたりせず、警察が到着するまで待つことが大切です。捜査の結果、警察が「事件性なし」と判断すると、死体検案書という書類が発行されます。

療養中に亡くなった場合

療養中の病気が原因で亡くなった場合は、まずかかりつけ医に連絡をします。

亡くなる前24時間以内にかかりつけ医の診察を受けていれば、臨終の際に立ち会っていなくても死亡診断書を発行してもらうことができます。

診察から24時間以上経っている場合は医師に訪問してもらい、死因が持病によるものと判断されると死亡診断書が発行されます。

もしかかりつけの病院が無ければ、突然亡くなった時と同じく警察に連絡します。その場合は死亡診断書ではなく死体検案書が発行されます。

葬儀前に行う手続き

亡くなった時間や場所に関わらず、葬儀をする前には必要な手続きがあります。

医師や警察から受け取った死亡診断書（死体検案書）は書類の左側が死亡届になっているので、そこに必要事項を記入します。

死亡届・死亡診断書を役所へ提出し、遺体を火葬するために必要となる「火葬許可書」を発行してもらいます。

この手続きは故人が亡くなってから7日以内に行う必要があります。また、死亡診断書は様々な手続きの際に必要となるので、無くさないようにしっかり保管しましょう。

葬儀の流れをもっと知りたい方は、以下で詳しく解説しています。是非ご覧ください。

初七日法要や四十九日法要について

初七日法要とは？行う理由や必要な準備

喪主の経験がないと「葬儀が終わればひと段落する」というイメージがあるかもしれませんが、葬儀終了後すぐに追善供養（ついぜんくよう）の準備があり、実際には四十九日を過ぎるまでは落ち着かないかもしれません。

追善供養とは、故人の成仏を願って遺族が法用やお墓参りをすることを指し、葬儀後最初の追善供養は初七日法要となります。

仏教では人は亡くなった後49日間かけてあの世への旅をすると考えられていて（浄土真宗の考え方はこれとは異なります）、この期間中は7日ごとに転生する先を決めるための裁判が行われるとされています。

この裁判の日に合わせて、命日から49日後までの間は7日ごとに法要を行うべきとされています。

初七日法要は追善供養の1回目となるため勝手がわからず、必要な手配を確認するだけでも遺族の負担になる可能性があります。

ここでは初七日法要を行う理由や必要な準備、初七日法要で僧侶にお支払いするお布施の相場についてお話します。

初七日・初七日法要とは

命日から数えて七日目に当たる初七日は、この世とあの世の境にあるとされる三途の川に故人が到着する日です。三途の川を渡る時は、この世での故人の行いによって渡り方が変わります。

この世で良い行いをした人は橋を使って川を渡り、軽度の罪をおかした人は流れのゆるい浅瀬を渡り、重い罪をおかした悪人は急流の深瀬を渡ります。

このタイミングで法要を行うのは、故人が無事三途の川を渡ることができるよう祈ると同時に、遺族から故人へ感謝の気持ちを伝えるためです。

追善供養の「追」には「追う」、「善」には「善行」の意味があり、故人の現世での行いに対する評価をより良くするために、残された家族や親族が「追って」仏教における「善行」を修めることが追善供養の目的のひとつとされています。

このように初七日のみではなく四十九日までの法要には、故人がより良い来世に生まれて幸せに過ごすことが出来るよう、家族や親族が仏教における「良い行い」をするという意味があります。

初七日はいつから数える？

多くは命日が1日目で7日目を初七日としていますが、中には命日前日から7日目と数える場合もあるようなので、正確な日程は初七日法要を依頼する寺院に確認しましょう。

繰り上げ法要と繰り込み法要について

男性も女性もそれぞれ仕事をもっている人が多い現在では、葬儀後あまり日を空けずに行われる初七日に親族が集まることが難しくなってきました。そのような理由もあり、近年は葬儀と同じ日に初七日を行う「繰り上げ法要」や「繰り込み法要」という形をとる場合もあります。

繰り上げ法要は火葬場で火葬を終えてから初七日法要を行い、繰り込み法要は告別式後に初七日法要を行い出棺するという流れです。

初七日の準備

葬儀の日とは別の日に初七日法要を行うのであれば、なるべく早く準備をしなければいけません。

初七日の日程は葬儀の段階で決定します。会場は自宅や寺院を利用することが多く、いずれにせよ早めに決める必要があります。

日程と会場が決まったらお招きする方にお声がけしましょう。その他引き物の準備や会食又はお弁当の手配が必要となります。

一般的に、初七日、四十九日、一周忌といった法要は親族や友人、仕事の関係者など広くお声がけする傾向がありますが、葬儀自体の縮小化やコロナウイルス感染症拡大の影響を受け、遺族だけで執り行うことも増えているようです。

初七日のお布施について

初七日でお渡しするお布施の金額に決まりはありません。僧侶に尋ねてみて、「お気持ちで」と言われた場合3万円～5万円程度が相場と言われています。

葬儀と初七日法要を別の日に行わず、葬儀の日に初七日法要を行った場合、葬儀のお布施に初七日のお布施が含まれる場合と、葬儀のお布施とは別に初七日法要のお布施をお渡しする場合があります。

北海道の初七日法要

同じ仏教でも宗派によって法要の意味や呼び方は異なりますが、北のお葬式提携斎場がある北海道では、葬儀当日の火葬後に還骨法要と同時に初七日法要から四十九日法要までを行う「繰り上げ法要」が行われることが一般的です。

北海道はとても広いので、葬儀の1週間後やその後の追善法要に親族が集まるのは大変ということでこのような形が広まったと言われています。合理的で北海道らしいですね。

北海道で葬儀の後に繰り上げ法要を行う場合は葬儀会社がまとめて手配するため、特別な準備や別途にお布施をお渡しする必要はありません。

四十九日法要とは？行う理由や日程について

浄土真宗以外の仏教では、死者はあの世で生前の行いについて7日ごとに裁判を受けるとされていて、四十九日の日に全ての裁判が終わり故人の来世が決定すると言われています。この大切な日を迎えるにあたり行われる法要が四十九日法要です。

前述したとおり、本来は初七日以降も7日ごとに追善供養を行うことになっていますが、僧侶を呼んで法要を行うことは稀で、家族やごく近しい親族で供養することがほとんどです。

初七日法要の次に、追善供養で僧侶を呼んだり親族や友人等を招いたりして法要を行うのは、故人の来世が決まるとされている四十九日を目安に行われる四十九日法要です。

四十九日法要は命日からピッタリ49日後に行うとは限らず、49日を迎える前の土日や祝日など、参列者が参加しやすい日程で行われます。

ただし、49日でなくて良いからと言ってそれを過ぎてから行う事は避けましょう。49日を過ぎてしまうと故人の来世が決定してしまうので、四十九日法要としての意味合いが薄れてしまいます。

四十九日法要を行う際は案内状の送付も必要となるため、会場や日程は早めに決めましょう。

仏教以外の法要について

仏教以外の宗教にも法要に類する宗教儀礼があります。

ここでは神道とキリスト教についてご説明します。

神道について

神道では故人が亡くなってから10日ごとに霊祭（れいさい）と呼ばれる儀式を行います。

忌明けまでの霊祭は、翌日祭、十日祭、二十日祭、三十日祭、四十日祭、五十日祭がありますが、仏教の追善法要と同じく全ての儀式をしっかり行う事は稀で、三十日祭や四十日祭は省略することも多いようです。

神道では、亡くなった人は家の守護神になると考えられていて、葬儀後、五十日祭までの霊祭は故人を守護神として祀ることを目的として行われます。五十日祭が終わると遺族は忌明けとなります。

故人の霊を祖先の霊が祀られた祖霊舎に合祀する合祀祭は、本来五十日祭が終わった忌明け後に行うものですが、近年では五十日祭と同時に行ったり、百日祭や一年祭で行ったりすることも珍しくないようです。

合祀を行う際には、仏教における仏壇にあたる祖霊舎に霊璽（れいじ）を祀ります。

一年祭までの霊祭は墓前で行うことが通例とされていましたが、お墓の区画が小さくなっている影響もあり近年では会場を借りて行うことも一般的となってきました。

もともと人々の生活に根付いている神道の儀式は、時代の変化に柔軟に対応しながら現在の形に至っているため厳格なルールは存在しません。

その作法や風習が地域によって異なる事も神道の特徴と言えるでしょう。神道の葬儀や霊祭についてわからないことがあれば、氏神神社や地域の葬儀社に相談してみましょう。

キリスト教について

キリスト教はカトリックとプロテスタントで異なる儀式が行われます。

仏教の法要に当たる儀式のことをカトリックでは「追悼ミサ」と呼びます。

追悼ミサは古代ローマからの風習で、本来は命日から3日、7日、30日後と毎年の命日に行われますが、故人がキリスト教徒であっても遺族に仏教徒が多い場合などに、初七日や四十九日といった仏教における法要の日程に合わせて行うこともあるようです。

会場は教会の他に自宅や葬儀式場を利用する場合もあります。

プロテスタントでは法事・法要に当たる儀式のことを「記念式典」と呼び、命日から7日、10日、30日後と1年後、3年後、7年後の命日に行われます。こちらも教会や自宅などを利用します。

キリスト教についての詳しい風習やマナーは教会や地域ごとに異なるため、詳細については所属する教会に確認してみましょう。

葬儀の日程についてよくある質問

葬式はいつやるべき？

亡くなってから〇日後に葬儀を行わなければいけないという決まりはありませんが、ご遺体を長く安置するのは難しい場合が多く、準備が整い次第行うことが一般的です。

亡くなった日を1日目とすると、多くの場合2日目の夜にお通夜、3日目の午前に告別式を行うことになります。

葬式をあげないほうが良い日はある？

宗教的にはありませんが、中には友引は避けた方が良いと考える人もいます。

また、火葬場がお休みの日は出棺できないので告別式は行えません。

葬儀の風習は地域によって異なるため、 日程について心配な場合は地域の葬儀社に相談しましょう。

葬式以外の法要はいつ行う？

四十九日までの追善供養では、初七日法要と四十九日法要の際に僧侶をお呼びしたり親族をお招きしたりして行うことが一般的ですが、近年では初七日法要を葬儀当日に行う方も増えています。

まとめ

葬儀をいつやるかに厳密なルールはありませんがお寺や火葬場の都合とすり合わせながらできるだけ早めの日程で決めていくことが大切です。

予想はしていてもいざとなったら突然始まる葬儀の準備。

1人で悩まず、信頼できる葬儀社と相談しながら進めていけると安心ですね。

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